オンライン証券ランキングは、国内で個人向けにオンライントレードサービスを提供している証券サイトを評価の対象としています。ランキングの評価方法は、以下のとおりとなっています。
国内で個人向けにオンライントレードサービスを提供している証券サイトを調査の対象としています。また、サービス開始から3ヶ月未満のサイト、新規口座開設を受け付けていないサイト、証券取引口座単独での口座開設ができないサイトについては、調査対象から除外しています。
上記のノミネート条件を満たす証券会社サイトを対象に、オンラインサービスに関する30の調査項目（30点満点）に基づいて予備調査を行い、一定基準を満たす証券サイトに対して最終調査を実施します。今回は15サイトを最終調査対象としています。
最終調査対象となった証券サイトを、ユーザーの視点に基づいた合計約1,500の調査項目で評価します。個々の調査項目は「イエス」か「ノー」（手数料等一部項目については実数値）で答えられる問いとして設定しております。これらの調査項目は、下記、6つのカテゴリから分類されています。
これら6つの視点から当社アナリストが実際のサイト利用を通じて調査を行い、ユーザーにとっての重要度（ウェイト）を加味して各カテゴリのスコアを算出いたします。また、この点数をもとに、ユーザーの利用スタイルに応じた加重集計処理を行うことによって最終的な、顧客タイプ別の「オンライン証券ランキング」を決定します。
2009年10月～2010年1月
（ランキングデータは、2010年1月20日までのものを反映しています）
一口に証券取引といっても、ユーザーの利用目的によってその利用スタイルは大きく異なっています。利用スタイルが異なれば、ユーザーが重要と考えるサービスや使いやすいウェブサイト構成も変わります。
各利用スタイルの視点から証券サイトを比較した場合に、その利用属性に応じてもっともよいサイトはどこか。それを比較するのが 「顧客タイプ別ランキング」です。
ユーザーによって様々に想定される利用ニーズに幅広く応えられる、コスト面の優位性と、機能面の多様さを兼ね備えたサイトのランキングです。
ウェブサイトの使いやすさをはじめ、幅広い利用スタイルに対応できる金融商品の品揃えや投資情報の豊富さ、それらを利用するための対価となる手数料をいかに低く抑えているかについて評価を行います。
積極的にリスクを取って短期的な取引を多く行うユーザーを想定し、手数料の安さや、短期的な売却益を狙うことができる金融商品の充実度、取引ツールなどを重視したランキングです。
手数料の面では特に取引の回転頻度を高くした場合の手数料の安さを、金融商品の面では信用取引や各種の金融派生商品の充実度を、トレードツールの面では機能性と利用条件を中心として評価を行います。
長期的な視点から投資を行うユーザーを想定し、投資情報サービスの充実度や長期投資に役立つ金融商品・サービスを重視したランキングです。
経済環境や企業財務の詳細な分析を可能にするマーケット情報・分析レポートの充実度を中心に、分散投資による資産形成をサポートする資産管理機能・シミュレーション機能の提供状況、金融商品の品揃えなどを重視した評価を行います。
モバイルサイトを通じて提供されるオンライントレードサービスの利便性についてのランキングです。
モバイルサイトの使いやすさをはじめ、モバイルから利用できる金融商品取引や投資情報の充実度、顧客向けのサポート情報やサービス情報の充実度、取引アプリなどの取引に役立つ便利な機能サービスなど、モバイルを通じて提供されるサービスを総合的に評価します。
※今回調査から顧客属性に応じた顧客タイプ別ランキングを中心としてランキング発表を行って参ります。
オンライン証券を利用するユーザーにとっての利便性を多面的に捉えるため、オンライン証券ランキングでは以下の6つのカテゴリを設定しております。各カテゴリの特徴と主な評価の視点は以下のようになっています。
ユーザーがWebサイト上で行う一連の操作（情報を集める、銘柄を探す、資料を請求する、取引をする、など）に関するユーザビリティを評価するカテゴリです。
ユーザーが安心してインターネットサービスを使うために必要となる各種施策（セキュリティ施策やユーザーサポート情報の提供）や情報公開状況（各種ディスクロージャやコンプライアンス事項への対応）を評価するカテゴリです。また、ウェブサイトの表示速度とその安定性についても調査します。
投資の意思決定に際して必要となるマーケット情報や銘柄情報などの各種投資情報の充実度を評価するカテゴリです。
ウェブサイト上で投資ができる金融商品の幅広さを評価するカテゴリです。
トレードツールや電子メール、特殊注文のような機能や顧客満足度を向上させるためのサービスなど、インターネットサービスの利用や取引を一層促進するための各種施策を評価するカテゴリです。
さまざまな売買ケースにおける、株式売買手数料等のコスト面を評価するカテゴリです。