「Gomez IRサイトランキング2018」のノミネート企業359サイトのうち総合得点6.00点以上に贈られる「IRサイト優秀企業」に今年度は292社が選定されました。昨年の268社から24社の増加となります。
主な増加要因としては、昨年に引き続き各企業におけるWebアクセシビリティへの対応や、昨今のWebサイトの閲覧環境変化に対応して行ったリニューアルの際にIR情報や企業情報、業績ハイライトが充実してきていることが考えられます。

企業の非財務情報として「取締役会のあり方」「社外取締役の活用」「経営陣の指名・報酬のあり方」など、経営トップを含めた取締役の指名プロセスにおける客観性・適時性・透明性の確保が重要なテーマとなり、Webサイトで掲載することへの重要性が高まっています。今回のノミネート企業において、役員報酬・監査報酬支払額をHTML形式で掲載しているのは359社中123社、同じく役員報酬の選定基準をHTML形式で掲載しているのは、359社中156社でした。経営環境の変化に対応した経営戦略を掲載し、多くのステークホルダーとより良い関係構築に向けてWebサイトを活用することが重要となります。

ESG投資が日本でも本格的に注目されてきました。中でも「持続可能な開発目標（SDGs）」に関連した情報をWebサイトに掲載しているかどうかが、投資家の興味・関心を集めています。今回ノミネート企業で「持続可能な開発目標（SDGs）」に関する情報をHTML形式で掲載していたのは359社中85社でした。非財務情報の積極的な情報開示は、投資家に対して企業が社会的責任を果たし、しっかりとしたガバナンスを確保する意向を伝える手段として、これからも重要な施策となってきます。

昨年に引き続きデバイスの多様化に伴い、IRサイトにおいてもスマートフォン専用ページや、タブレットからパソコンまで閲覧環境に応じて可変するレスポンシブでWebコンテンツを構築した企業が増えました。マルチデバイスに対応したIRサイトの重要性は今後も増大していくことが予想されます。
IRページのスマートフォン対応は上場企業※3,626社中1,938社（約53％）が行っていました。2017年対応企業（35％）に比べ18％アップしています。企業情報だけでなく、IRページ全体もスマートフォン対応され、投資家が容易にIR情報をチェックできる環境が整ってきていると言えます。