総合第1位は「SBI証券」となりました。
通常の証券サイトの上部に設置されるナビゲーションメニューにも「確定拠出年金」が入っており、同社のiDeCoに対する力の入れ具合がうかがえます。運用商品のページでは、ファンド分類、投資地域、信託報酬、トータルリターンなど数多くの検索軸が用意されており、またファンド詳細画面にも豊富な情報量が掲載されており、非常に充実したウェブサイトになっています。管理手数料や信託報酬など総費用の面からもコストメリットのある選択肢といえるでしょう。

総合第2位は「楽天証券」となりました。
確定拠出年金の特設サイトを設置しており、わかりやすい構成と大きく見やすい文字などで「サイトの使いやすさ」で2位を獲得しています。節税シミュレーションではグラフも交えながら長期積立のメリットを示しているほか、初心者向けの情報が充実しています。
総費用面では第1位のSBI証券とほとんど同等の水準になっており、信託報酬を抑えた商品選定がなされています。

総合第3位は「スルガ銀行」となりました。
30本を超える豊富な商品ラインアップの中から運用商品を選択することができ、一定の条件のもと運営管理手数料が0円になるなど総費用の面からメリットがあります。ウェブサイトの情報量は多くありませんが、わかりやすいQ&Aを備え、利用者をサポートしています。

全体としてランキング上位企業には最近サイトリニューアルを行ったと思われるところが多く、大きな文字サイズや図表・グラフなどで、確定拠出年金に馴染みのない人にもわかりやすい解説を行おうという姿勢が見受けられました。難解な制度情報をそのままの表現で記載するのではなく、シミュレーションツールや動画などを含めた利用者目線でのウェブサイトづくりが求められています。
それぞれの運営管理機関では選択できる運用商品の種類や数に大きな開きがあるため、その商品情報の充実度も確定拠出年金のサイトにおける重要な要素です。投資信託においては、基準価額や純資産総額だけではなく、運用方針やリスク・リターン分析、表示期間が自由に変更可能な基準価額チャート、さらには商品選定の理由などの記載も必要でしょう。
長期の積立投資を前提としている以上、管理手数料や信託報酬など総費用に関する取り組みは利用者にとっての大きな関心事です。これらのコストメリットを運営管理機関として追求することも重要です。

本調査では、以下の3つの視点から設定された46の調査項目を基に当社のアナリストが評価を行います。