平成23年度より施行された「教育情報の公表」制度により、ウェブサイトにおける教育情報の掲載・提供が大きく進展しています。今回の調査では、457のノミネートサイト中87%が教育情報公表のためのページを持ち、64%はトップページに公表ページへの導線を目立つように設置していました。コンテンツづくりに対する工夫の優劣はあれ、大部分の大学サイトに基礎データが掲載されている現状は、受験生をはじめとするさまざまなステークホルダーにとって有益なものになっているといえるでしょう。

他方、PDFに依存した情報展開が多いうえ、ユーザビリティを著しく欠くページが多いため、ユーザーの利用や閲覧に配慮した情報提供が今後の課題です。そして、数字の公表だけではなく、その裏側にある取り組みや行動をどのような形でユーザーに伝えるかという点も残された大きな課題です。「どのような教育・研究活動が行われているか？」「学生たちは日々どのような生活を送り、どのような成果をあげているのか？」など、具体的にイメージできるようなコンテンツ展開も合わせて必要ではないでしょうか。

大学が人的資本形成の場であるならば、その教育費は人的資本のための投資です。投資には往々にして不確実性が伴うため、その意思決定に際しては、不確実性を低減させるためのさまざまな情報提供が不可欠となります。そのような観点から、ウェブサイト上でまずは基本的な情報提供が大きく進んだことは評価すべき点であり、今後のより一層の進展を期待します。

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